OFAで取引するのは主に日経225先物ミニです。ただしイーグルスなどのNT倍率ロジックのみ日経225先物ミニとTOPIX先物ラージを取り扱います。

OFAは自動売買ですが、売買する対象について最低限のことを知っておく必要があります。そこで今回は、日経225、TOPIX、NT倍率について見ていきましょう。

■日経225とは

日経225先物は「日経平均株価」を利用した金融商品です。日経平均株価とは日本の株式市場の代表的な株価指標の一つで、東証第一部上場銘柄のうち取引が活発で、流動性の高い225銘柄から算出されます。この225銘柄という数字が「日経225」という名称の由来となっています。

日経225の正式名称は「日経平均株価」です。単に「日経平均」と呼ばれることもあります。

日経平均株価は日本経済新聞社が5秒ごとに算出し、リアルタイムで公開しています。OFAの画面でも株価がリアルタイムで変動するのを見ることができます。

日経225は最も知名度の高い株式指標で、この指標を利用した数多くの金融商品があります。その代表的なものが日経225先物です。特に日経225先物ミニは少額でも投資でき、出来高も大きいので売買対象としてとても魅力的です。

日経225は英語表記で「Nikkei 225」(略称N)と書きます。日経平均株価、日経平均、日経225の「日経」は日本経済新聞社の略称で、これらの名称は同社の登録商標になっています。

日経平均は民間の会社が作成している経済指標でありながら、日本の代表的な経済統計としても使われています。

■TOPIXとは

TOPIXの正式名称は「東証株価指数」で、日経225と並んで知名度の高い株式指標です。英語表記はTokyo stock price indexで、通常はTOPIX(トピックス)と呼ばれています。

TOPIXは、東証の第一部上場株式銘柄を対象として、東京証券取引所が1秒毎に算出・公表している株価指数です。日経平均株価と共に日本の株式市場の代表的な指標となっています。

東証株価指数は、東証第一部上場株の時価総額の合計をその日の終値に基づいて指数化したものです。

■日経225とTOPIXの違い

一見すると似ているような日経225とTOPIXですが、実は大きな違いがあります。

日経225は「ユニクロ指数」とも呼ばれているのはご存知ですか?

ユニクロブランドを持つファーストリテイリング1社の値動きだけで、日経平均株価の値動きの8%も占めているのです。

時価総総額1位のトヨタ自動車ですら株価の影響度は2%以下です。ファーストリテイリングの時価総額は12位、トヨタの3分の1の規模です。それなのに、トヨタの4倍以上もの指数影響力があるのです。

日経225は「ハイテク株指数」とも呼ばれます。

ファーストリテイリング、KDDI、ファナック、ソフトバンクグループ、京セラの5社だけで、株価寄与度が日経225の指数全体の20%も占めています。

KDDI、ファナック、ソフトバンクグループ、京セラはいずれもハイテク企業です。

これら寄与度の大きい銘柄を公的資金やヘッジファンドが意図的に動かすことにより、日経平均株価を操作する取引が公然と行なわれています。

つまり日経225はもともと日本の経済全体を反映する指標ではなく、ごく一部(主に5銘柄)に基づいた指標であることを理解しておくことが大切です。

一方、TOPIXは東証第一部上場企業の全銘柄から算出される指標です。

225銘柄を対象とした日経225に比べて、東証第一部上場企業は2173銘柄もあります(2020年8月時点)。

TOPIXはこれらの全銘柄から算出されますので、特定の銘柄や値嵩株の動きによる株価影響をあまり受けません。そのため、政府やヘッジファンドなどが意図的に指標を操作することは不可能です。

そのため、海外の投資家は日経平均株価(日経225)ではなく、東証株価指数(TOPIX)を日本の経済指標として重視しています。

■NT倍率について

日経平均株価(N)をTOPIX(T)で割った値を「NT倍率」と呼んでいます。2000年以降のNT倍率は、概ね 9.5~12.5前後で推移していますが、現在はNT倍率が14.5前後という歴史的な高い水準となっています。

NT倍率

日経平均株価(N)はもともとハイテク株の影響が大きい指標です。コロナの影響でテレワークが増え、IT関連やハイテク株は全般的に株高となっています。しかも、日経平均株価は政府が公的資金(GPIF)で公然と買い支えています。

深刻なコロナ禍にもかかわらず、日経平均が高値圏に留まっているのは、このように合理的に説明できます。

一方、東証平均株価(TOPIX)は、時価総額の大きい大企業や内需関連株による影響が大きいものです。これらの銘柄はコロナ禍の影響をもろに受け、上場企業の2021年3月期の業績予想を集計すると、純利益は前期比36%減となり3期連続の減益となる見通しです(2020年8月7日までの開示)。

これは上場企業全体で赤字となったリーマン・ショック時の09年3月期以来の落ち込みとなっています。

つまり新型コロナの影響により産業構造全体が変容し、日経平均(N)は上がりやすく東証平均株価(TOPIX)は下がりやすいという構造が出来つつあるともいえます。

そう考えると、NT倍率はこれからまだ上昇し、史上最高値を更新する可能性すらあります。

OFAを運用する際は、こうした日経225、TOPIX、NT倍率について正しく理解し、相場状況に応じて各自でリスク管理をしっかり行なうことが大切だと思います。